近年、「セカンドオピニオン」という言葉が広く知られるようになり、矯正治療においてもご相談をいただく機会が増えています。
当院では、患者さんが安心して治療を受けていただけるよう、セカンドオピニオンに関する考え方や対応方針を明確にしております。
セカンドオピニオンには、主に2つのケースがあります
特定の医師（主治医）により診断や治療方針が確定している方、またはすでに装置をつけて治療中の方が、他の選択肢や判断の有無について「第2の意見」を求める場合を指します。
①治療開始前の検討段階で、複数のクリニックを比較されるケース
治療を始める前に、2〜3件の歯科医院で説明を聞き、ご自身に合った治療方針や医院を選ばれることは、現在ではごく一般的です。
このような場合は、いわゆる「通常の初診相談」として、当院でも問題なくご予約いただけます。
また、過去に矯正治療を終了され、再治療を検討されている方のご相談も、こちらに該当します。
② すでに他院で矯正治療が開始されている途中で、別の意見を求めて受診されるケース
装置を装着し、主治医のもとで治療が進行している状態で、治療内容の評価や継続の可否について第三者の意見を求める場合、これが本来の意味での「セカンドオピニオン」にあたります。
当院のセカンドオピニオンに対する考え方
本来、セカンドオピニオンとは
「現在の主治医と十分に相談した上で、第三者の意見を参考にし、患者さんご自身が納得して治療方針を選択する」
ための仕組みです。
矯正治療は長期間にわたり、治療計画・経過・細かな調整が密接に関わる医療です。
そのため、主治医との医療連携が取れない状態での評価や助言は、かえって患者さんに混乱や不利益を生じさせる可能性があります。このような考えから、当院では
治療途中のセカンドオピニオンを目的としたご相談については、原則としてお受けしておりません。
【お引き受けできないご相談内容】
以下のようなご相談につきましては、対応いたしかねます。
- 現在の主治医から情報提供（紹介状等）が得られていない、または受診の了承を得ていないご相談
- 現在の主治医に対する不満や苦情を主とするご相談
- 主治医の承諾を得ていない転院、または転院を前提とした相談
- 訴訟やトラブル解決を目的とする相談
- 医療ミス、医療過誤の有無の調査
- 過去の治療内容の妥当性のみを確認する目的のご相談
転居など、やむを得ない事情により転院をご希望の方へ
転居（お引っ越し）など、やむを得ない事情により治療の継続が困難となった場合の転院相談につきましては、随時受け付けております。
スムーズな治療の引き継ぎと安全性を確保するため、まずは現在の主治医の先生へご相談の上、必要な情報提供を受けてください。
他院からの転院に伴う費用・診察体制について
治療の途中で当院へ移られる際の費用算出、および診療の進め方については以下の通り定めております。
1. 自由診療（自費）による矯正治療の場合
自費による矯正治療の転院に関しては、歯科医院間での費用引き継ぎや精算に関する一律の公的ルールは存在しません。そのため、当院では独自の規定に基づき、以下の要素を精査した上で個別に治療費を算定いたします。
- 現在の治療の進捗状況および治療ゴールへの到達度
- 今後の継続治療の難易度や、新たな治療計画の必要性
- 前医での費用精算状況
※ご注意
前医の資料をご準備いただいている場合でも、当院で責任を持って治療を継続するために、改めて当院での検査・診断（診断料別途）を受けていただく必要があります。正確な治療費のご提示は、診断後となりますのでご了承ください。
2. 保険診療（顎変形症・先天性疾患等）による矯正治療の場合
当院は、厚生労働省より「顎口腔機能診断施設」「歯科矯正診断施設」の認可を受け、特定の疾患に対する保険適用での矯正治療を行っております。
- 顎変形症の転院相談
原則として、他院で治療中の顎変形症に関する転院の受け入れやご相談は承っておりません。
- 例外的な対応
引っ越し等のやむを得ない事情があり、かつ現在の主治医から当院へ直接のご連絡をいただいた場合に限り、検討させていただきます。その際、「詳細な診療情報提供書」「全期間の診療録（カルテ）」「初診時からの全ての検査データ一式」の共有が必須条件となります。
※ご注意
初診相談をお受けした場合でも、それまでの治療経過や現在の状況を総合的に判断した結果、継続治療の引き受けが困難と判断される場合もございます。あらかじめご了承ください。
